おカネがかかる芸術教育〜国際比較から考える日本の課題と活路

まずは、アメリカの音楽教育を見てみよう。

アメリカといえば、バークリー音楽大学やジュリアード音楽院などの音楽教育機関が世界的に知られている。これらの学校では、高度な演奏技術に加え、音楽ビジネスや著作権、テクノロジーの活用、さらには、一見、音楽と関係がなさそうな科目までを、深く、かつ幅広く学べる。

また、ハーバード大学やイェール大学のような名門総合大学に音楽学部が存在し、科学や経済、文学など、他分野との連携が活発である。これは音楽をリベラルアーツ（教養）として考えているためだろう。

ヨーロッパの名門校も、芸術を「専門技能」として切り離すのではなく、リベラルアーツの一環として、そして、社会との接点を持つビジネススキルとして教育する傾向がある。

チェコ屈指の総合大学である国立パラツキー大学の哲学学部で音楽（声楽）を学んだ、テノール歌手の出井則太郎氏は、「ヨーロッパでは伝統的に、芸術を知るには哲学や歴史文化などを、逆に哲学を知るには芸術などを学ぶことが必要だと考えられている。パラツキー大学には法学部や医学部などもあり、日本の芸術大学や音楽大学とはかなり異なっていた」と振り返る。

芸術教育は、単なるスキルの習得を超え、これからの社会で求められる創造性、感性、そして社会性を育む基盤として、国際的にその重要性が再認識されている。

文化庁の「文化芸術教育の充実・改善に向けた検討会議」（2024年）では、芸術教育は「個別性・即興性・創発性」を伴う学びであり、予測困難な時代において、イノベーションを創出するための基盤とされた。

また、芸術活動は、人々に生きる喜びや精神的な安らぎをもたらし、ウェルビーイング（幸福感）の向上に寄与するとまとめられている。

つまり、「タイパ」「コスパ」など効率性が重視され、生成AIがなんでも簡単に対応してくれる世の中にあって、むしろ想像力の源泉としての芸術の力が再認識されている。

国際的にみても、UNESCO（ユネスコ／国連教育科学文化機関）が、文化芸術教育を「持続可能な社会や多様性理解の基盤」と位置づけており、2024年には加盟する194か国が、芸術教育強化のためのグローバル枠組みを採択した。（※ユネスコ「文化芸術教育のためのユネスコ・フレームワーク」）

ユネスコ・フレームワークでは、文化芸術教育の戦略目標として「正規の教育システムにおいて、文化芸術を主流に組む込むことが必要」であると規定。幼児保育・教育の段階から「地域に即したカリキュラム、教育法、設定を通じて、地域の生きた文化遺産や表現、先住民の知り方、在り方、行い方、母語と言語的多様性、地域の文化的・創造的表現に関与していく必要がある」としている。社会の一員として、社会に貢献することを前提とした芸術教育が求められており、ただ芸術分野そのものを学んでいればいいということにはならない。

経済産業省の報告書でも、デジタル化や生成AIの急速な進化により、多くの仕事が代替されるなか、人間にしかできない「創造性」や「感性」を価値創造の主軸に据えることが求められていると指摘されている。この「人間にしかできない」最たるものが芸術だ。（※経済産業省「アートと経済社会について考える研究会」）

だが、日本における芸術教育の現状には、その意義が十分に実生活に結びついていないという課題がある。

また、文化庁によれば、教育現場では「完成した作品」の評価に偏り、試行錯誤のプロセスや構想の段階に対する評価が不十分であるとの指摘もある。

さらに、現在の中学受験ブームの過熱によって、芸術系・体育系科目は、学校で徐々に軽んじられている現状もある。

一方で、質の高い文化芸術体験が、子どもに与える好影響も確認されている。

三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが実施した「文化芸術による子供育成推進事業に関する調査研究報告書」によれば、質の高い文化芸術に触れることで、それまで芸術に関心がなかった子どもの興味が高まっているという。

現状は「役立たない」とみられがちな芸術も、幼少時からしっかりと芸術に触れる機会さえあれば、印象が好転する可能性は十分にありそうだ。

OECD（経済協力開発機構）の調査では、日本の高等教育に対する公的支出は、GDP比でOECD平均を下回っており、他国と比べて家計負担が重い現状がある。

特に芸術分野は、学校の教育費にとどまらず、個人レッスンや楽器購入、制作材料などのコストが相当にかさむのが現状である。私立音楽大学の学費は年間200万円前後になるのが一般的であり、教育費の高さが才能ある若者を遠ざける障壁の一つとなっている。

文化庁などによると、日本の文化芸術分野におけるGDPを示す「文化GDP」（※文化関連の経済活動がどれほど国の経済に寄与しているかを示す指標）は約10兆円程度と、アメリカの約98兆円と比べて大きな開きがある。しかし、日本の音楽市場はアメリカに次ぐ世界第2位の規模を誇り、成熟した国内市場で培われた「多様性」と「蓄積」は大きな強みだ。（※文化庁「文化 GDP の推計」）

現在、世界の音楽市場は成長を続けており、SNSやストリーミングの普及による「制作・流通の民主化」が、教育現場にも新しい風を吹き込んでいる。

日本においては、今もCD文化が根強く、世界と比べるとストリーミングの市場割合は低く、今後は少子化によって市場規模は縮小すると言われている。日本の音楽市場の潜在力は高く、成長の余地はあるものの、ライブやエンタメ事業の拡大などが不可欠になる。

欧米の芸術教育、特に音楽教育においては、演奏技術だけでなく「音楽ビジネス」や「起業教育」を重視するする動きが加速している。つまり、芸術における従来のリベラルアーツ教育がさらに幅を広げ、音楽家になるために学ぶべきことが増えているのだ。

その理由は、アーティストが自らの活動を自立的に持続させるための金融リテラシーやマーケティングを重視しないと、音楽家という仕事が成立しなくなっているためだ。

音楽家のキャリア支援などを手がけるSORAMIの松田実月氏は、「アメリカでは2024年時点で、35州が幼稚園～高校で個人金融コースの履修を卒業要件としており、子どもの頃から稼ぐ体験や起業家精神が日常に根付いている」と話す。

一方、日本の音楽大学や美術大学は依然として「技術特化型」の教育が主流である。

このため、大学在学時に教養や社会科学との接点が少なく、卒業後のキャリアパスが狭まってしまうという課題がある。産業界からは、感性やひらめきを持つ人材への期待が高まっているものの、教育課程と実社会のニーズに依然としてミスマッチが存在する。

松田氏は「日本では、芸術にお金の話はタブー視される傾向が強い。音楽教育でも、音楽で生計を立てるためのビジネススキルやキャリア設計は、学校でも家庭でも語られることが少ない」と指摘する。

海外では、芸術教育が「社会課題の解決策」として機能している事例もある。その代表例がベネズエラの音楽教育システム「エル・システマ」だろう。

このシステムは、貧困層の子どもたちに無償で楽器を貸与し、合奏を通じて社会性や規律を教えることで、犯罪抑止や社会包摂を実現している。

指揮者のグスターボ・ドゥダメルは、エル・システマが生んだ世界的な音楽家の一人で、ドゥダメル自身は有名になった現在でも、こうした社会貢献活動に積極的に取り組んでいる。

このように、芸術を「一部の才能ある者のためのもの」ではなく、「社会全体を豊かにするもの」として捉える視点が、芸術教育における大きなポイントになる。

それでは、芸術教育は今後どのような方向に進むのだろうか。

生成AIやデジタル制作ツールの急速な普及により、今や「誰もがクリエイターになれる時代」ともいえる。これに伴い、教育内容も技術と芸術を融合させたSTEAM教育（Science, Technology, Engineering, Arts, Mathematics）へと進むとみられている。

経産省のアクションプランによれば、音楽クリエイターの事業化支援やデジタル技術を活用したグローバル展開の強化が掲げられており、今後は生成AIなどのデジタル技術をいかにうまく活用するかも、芸術教育の課題になるだろう。

「演奏技術を持つだけでなく、自分の強みを言語化して仕事を獲得する導線を持ち、収益構造を設計できることにより、結果的に長期的に音楽で生き続けられるようになるのではないか」（松田氏）

今後、日本の芸術が国際的な競争力を維持し、豊かな社会を築くための役割を果たすためには何が必要だろうか。

幼少期から子どもが質の高い芸術体験に触れられる環境整備、芸術的な技能だけでなく、ビジネス、社会科学、金融リテラシーなど「生きるための芸術教育」が不可欠であることは言うまでもない。生成AIやオンラインツールを積極的に活用し、芸術活動を機能的に補完できるようなシステムや人材も必要になるだろう。

芸術家といえば、世間離れしていて非常識であるものの、圧倒的な才能の光を示すことで尊敬を集めてきた存在だった。

しかし、芸術は、もはや社会との接点、社会への貢献という視点なしには成立しなくなりつつある。芸術教育のあり方も、今後、これまでの教育システムとは大きく姿を変えることは間違いないだろう。